今や猫も杓子もソーシャルメディア。mixiやFacebook、ツイッター、そして地域単位でのコミュニティサイトや掲示板など、ネットワークを介した意志疎通は、ごく普通に行われている。しかしそれと共に、ソーシャルメディアの利用があまりもシンプルでハードルが低いため「電話口や直接口頭でのやり取り」と誤解し、不用意な情報を第三者にまで開示、それがきっかけ・原因で職場を追われる、内定を取り消される事例が後を絶たない。【Flowtown】では「どうすればソーシャルメディアを原因とする解雇から逃れられるか(How to Avoid Getting Fired Due to Social Media)」として、5つの留意点を挙げている。
1.自分のプロフィールを再確認する自ら書き込んだ情報はもちろんだが、他人による自分の投稿・プロフィールに対しるコメントや返答写真のうち、「現在の雇用主」「将来雇用主になり得る人」に読まれたくない・見られたくないものがあれば、削除をする。あるいは投稿主に削除を依頼する。ちょっとしたノリで自社の内部事情を暴露したり、常識を疑われるような醜態をさらしている写真を自ら投稿する・友達によって投稿されているのを雇用主が見たら、どのような感情を抱くだろうか。
雇用主自身はおおらかな心もちでも、クライアントが見て不快に思い、「クライアントの意向で、あのようなことをしているスタッフがいるのなら、契約は取り消しと言われてね……」と解雇の理由にされたのではたまらない。
2.プライバシー設定を行う・見直す
昨今のソーシャルメディアでは、複数段階のプライバシー設定ができる仕組みが用意されている。古くからの親しい友達、趣味趣向が同じ仲間内、不特定多数に知られても構わない情報しか共有しない緩やかな間柄など、いくつかのレベル分けをする。ただし、「ごく親しい間柄」のグループ内にだけ公開した情報でも、その相手から不特定多数に広まる可能性はゼロでは無い(詳しくは後述)。他人に、特に雇用主(候補)に知られたくない情報は、どのような相手にも知らさないのが一番確実。
3.自分の会社のソーシャルメディアに関するポリシーを確認する
企業によっては社員のソーシャルメディアに関する、明確な規約を設定しているところもある。企業の規約違反で何らかのペナルティを提示されてから「知らなかった」では済まされない。
4.利用端末を再認識するソーシャルメディアへのアクセスを行っている端末は自前のだろうか、それとも会社のものだろうか。回線はどうだろう。アカウントは会社取得のものだろうか。利用ハードルがあまりにも低いため、つい忘れがちになるが、会社の財産を利用している以上、原則的に会社側はその内容について、すべてを監視しうる権利を有していることを忘れてはならない。
5.「ソーシャルメディア」の原則を再確認する
そもそも論だがソーシャルメディアとは、情報を共有するために創られたもの。自分が友達だと思っている相手は恐らく友達に違いないが、その友達の友達は自分にとって雇用主かもしれない(例えば自分Aが友達Bとソーシャルメディア上で「互いに素性を知らない」信頼関係にあったとする。自分がBに対して話した、ちょっとした社外秘の情報を、BはA以外の「Bにとっての(そしてAはその存在すら知らない)友達C)」に話す可能性はある。その「C」は自分Aにとって会社の上司である可能性はゼロとは言えないのだ。
↑ 「友達の友達は皆友達だ」ではないが、自分の友達の交友関係すべてを、自分が把握しているわけではないことを認識しておく必要がある
また元記事では別項目で細かな話として、「自分の所属する企業団体、その上司、商品、サービス、さらには競合他社に関する不適切な、あるいはニセ情報を公知しない。企業の見解と判断されてしまうような発言を(不適切に)しない」「不適切な表現や画像、映像を使わない」「病気で休んでいる時に更新の気配を表さない」「企業のビジョンや方針、ポリシー、価値観に反するような行動をしない」「機密情報を流さない」「会社や顧客にリスクを負わせるような違法・不当行為をしない」などを挙げている。もっともこれらの多くは「雇用主から解雇される云々」以前の問題で、ソーシャルメディアでの利用リスクを減らすうえではごく普通の、守るべき内容といえる。
繰り返しになるが、ソーシャルメディアは原則として「発した情報は不特定多数の第三者に公開される」と考えて利用するのが無難。【後悔先立たず…ネット時代の「しまった」経験】でも触れているが、アメリカでは国会議員ですら、その原則を守らずに失態を暴露され、その議席を失う羽目に陥っているのだから。
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